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浄化槽ではない？
環境配慮型の汚水処理技術とは・・・？
ＴＳＳ汚水処理システム
〜農家の知恵が地球を救う!?〜
《農家の知恵》から《日本の技術へ》・・・・
日本には世界に誇れる素晴らしい『環境負荷配慮型』の汚水処理技術が数百年も前から存在していた事を皆さんはご存知でしょうか？
その技術とは、江戸時代以前から極最近まで農家において人の排泄物を液化肥料として熟成するために使われていた『肥溜め』と、その液肥を散布する『畑』の組み合わせのことです。 その昔、人々の排泄物は汚物ではなく貴重な資源（肥料）として当たり前のようにリサイクルされていましたが、生活様式の変化とともに汚水処理の主流が浄化槽や下水道に移行したため『肥溜め』と『畑』のシステムは時代遅れの遺物となりつつありました。
しかし、環境汚染に悩む現代で『肥溜めと畑』は優秀な『環境配慮型の汚水処理技術』として再認識され汚水処理の原点として再び高い評価を受けるようになりました。
《農家の知恵》から《日本の技術へ》・・・・
ＴＳＳ汚水処理システムは環境負荷配慮型の原点であり未来を担うシステムでもあるのです。
例示仕様による建築基準法（令）第29条 汲み取り便所に該当
- 主な用途
- 山岳トイレ、公衆トイレ（水洗、簡易水洗、非水洗）、自然公園、都市公園、河川公園、海浜公園
- 駐車場、道の駅など道路脇の休憩所、海水浴場などシーズン利用の観光施設、遊歩道、
- 野球場、サッカー場などの各種スポーツ施設、キャンプ場、防災公園 etc.
- １）処理の原理、装置の構造がシンプルである。
- 消化槽では固液分離機能や液化分解機能、土壌部分ではサイフォン現象や浸潤蒸発散機能などを利用し、自然の浄化能力を最大限に活用する仕組みのため、システム全体を通じて基本的にポンプやブロワー等の動力部分を必要としません。
- 処理の原理や装置の構造がシンプルということは故障しにくく運転管理の容易さにも繋がります。
- ２）処理水の公共水域への放流を伴わない非放流型である
- 設置場所の敷地内で浸潤蒸発散機能を主体として処理を行うので、河川や、湖沼などの公共用水域の確保の必要性がありません。
- ３）汚水の自然流下勾配が確保出来れば動力が不要である
- 『肥溜め』部分の消化槽は、固液分離と嫌気性微生物（メタン菌など）による汚泥の液化分解処理が主体となり『畑』部分の土壌処理装置はサイフォン現象を利用して汚水を土壌内に均等散水する装置なので、自然流か勾配が確保出来れば一切の動力を使用する事なくシステムが稼働します。例えば山岳地域や丘陵地域、河川敷などで電源が確保できなくてもトイレを設置する事ができます。
- ４）季節利用や大きなピーク変動などの負荷変動に強い
- ここでいう負荷変動とは、浄化槽の流量調整で補える程度のものではなく、週末だけの利用や半年利用で閉鎖期間が長いような施設でも使用開始前や閉鎖時に特別なメンテナンスは必要なく、処理機能的にも影響がありません。ただし、設計時にピーク利用を予め考慮してオーバーユースが発生しないように規模算定を慎重に行う事が大切です。
- ５）ランニングコストや維持管理費など設置後の費用負担を抑えることが出来る。
- 基本的に動力を要する機器類を使用しないので、これに伴う電気代や定期的に交換・修理が必要な制御盤、ブロワーポンプなどの消耗品の定期的な交換費用は必要ありません。また、定期的な添加薬剤の費用や年１回の汲取清掃などは必要ありませんので長期にわたって運転経費を削減する事が可能です。
- ６）様々な便器に対し柔軟な設計対応が可能である。
- 通常の水洗便器の他に簡易水洗便器や非水洗便器など設計条件に応じて様々な組み合わせでシステムを設計する事が可能です。また設置条件によってはキャンプ場などの雑排水に対しても処理装置を設計する事が可能です。
- ７）二酸化炭素排出量削減に効果あり
- 無動力で稼働するシステムなので、施設運転に際しての二酸化炭素排出量は限りなくゼロに近くなります。
浄化槽ではないの？
平成１２年に施行された建築基準法改正に伴い、
最終の処理水を河川等の公共用水域に放流しないものは全て建築基準法（令）第２９条の『汲取り便所』として扱うとされました。
これによりＴＳＳ汚水処理システム、各種バイオトイレ、循環式、常流循環式トイレ、燃焼／乾燥式なども『汲取り便所』扱いになります。
ただし、一部の循環式においてシステム内に型式認定の浄化槽を組込んだものは『汲取り便所』ではなく『浄化槽』として取り扱われる場合がありますので、
詳しくは各メーカーにご確認ください。
